市民測定室のつくりかた|現場ノート Vol.19 ハードウェア編2 測定器を決める
測定器はかなり高価なので、慎重に選ぶ必要があります。手に入りやすいから、安いから、など安易に購入してしまうことは避けましょう。
目的とする測定ができず、また別の機器を購入し直すなどの失敗が、2011年後には結構ありました。
そこで、ここでは、これから測定器を購入する人のため、失敗しない機器選びのための心構えを7つにまとめました。
1. 機器を選ぶ前に、測定の目的と運営の見通しを考える
市民測定所の機器を選ぶ前に、まず「何を測り、どのように運営を続けるか」を考えておきましょう。
機器や必要な設備をそろえるには、数百万円規模の資金が必要になることがあります。
性能を十分に確かめずに購入すると、目的とする測定ができず、別の機器を導入しなければならないかもしれません。
その追加費用は、測定所の運営に大きく響きます。
2. 測定するものと、必要な測定能力を決める
最初に決めるのは、測定する食品などの種類、対象とする放射性核種(I-131、Cs-134、Cs-137、K-40など)、目標とする検出下限値、そして1日や1か月に測定したい件数です。
対象核種は、日常の食品測定を行うのか、事故直後の測定にも備えるのかなど、活動の目的に応じて選びます。放射性セシウムについては、Cs-134とCs-137の合計濃度を知りたいのか、核種ごとの濃度も調べたいのかを考えておきます。
どのくらい低い濃度まで測りたいかによって、必要な測定時間も変わります。一般に、低い濃度まで測ろうとすると測定時間が長くなり、測定できる件数は少なくなります。用意できる試料の量やスタッフの人数、試料の準備や結果の確認・説明にかかる時間も含めて、無理のない測定計画を立てます。
主な放射能測定器の種類
NaIシンチレータ式測定器
放射線が当たると光(蛍光)を発する物質(NaI(ヨウ化ナトリウム)結晶)を使い、その光を電気信号に変えて測る方式です。高感度でγ線(ガンマ線)などを放出する放射性物質の測定に向いています。
◎マリネリ容器式(破壊式放射能測定器)
測定容器の底に大きなくぼみ(凹部)がついており、検出器のセンサー部分をそのくぼみにすっぽり被せ、試料がセンサーを包み込むようにして測定します。放射線の検出効率がいい。
検体をみじん切りして均一して容器に詰める必要がある。
◎非破壊式放射能測定器
検体を試料室に入れるだけで測定ができます。試料室の回りの壁にセンサーが多数(5個以上)設置されていて、放射線を検出して測定します。マリネリ容器式と比べるとセンサーの数が多いので、高価で重く大きくなります。検体をそのまま測るので、手間がかからないこと、食品の場合、測定後も利用しやすいというメリットがあります。
デメリットは、マリネリ容器式と比べ、価格が高いこと。また、検体の形が不均一のまま測定をするため、測定誤差が大きく、検出下限値が高めになることです。
ゲルマニウム半導体検出器
放射線が当たると電離するゲルマニウム半導体を利用した検出器を使用しており、シンチレーター式に比べエネルギー分解能がよく、放射性核種を正確に判別でき、放射能の量をより精密に分析できる高精度な装置で、水や食品などの厳密な検査に用いられます。
公的機関の精密な測定に使われています。
放射線測定器の比較表
※これ以外に、定期的な校正費用、メンテナンス費が必要です
3. カタログの数値は、測定条件とともに確かめる
カタログに示された検出下限値は、一定の測定条件を前提とした数値です。測定時間、試料の量や密度、容器、遮へいなどの条件が異なれば、実際の検出下限値も変わります。条件が記載されていない場合は、メーカーに確認します。また、その下限値がCs-137などの核種ごとの値なのか、放射性セシウムの合計に対する値なのかも確かめます。
NaIベクレルモニタでは、結晶のサイズ(直径×高さ)、Cs-137の662 keVピークの半値幅(FWHM)、遮へい体の厚さ、使用できる測定用容器(容量:2リットル、1リットル、500ミリリットル、100ミリリットル、70ミリリットル その他機種によりさまざまで専用の容器です)と容器ごとの校正の有無を確認します。
容器があっても、そのサイズで「校正」がされていなければ、正確な測定が望めません。
結晶のサイズが大きいほど、一般的にピーク計数効率が高くなり、試料から出るγ線をピークの計数として捉えやすくなります。そのため、同じ検出下限値を目指す場合には、測定時間の短縮が期待できます。ただし、必要な測定時間は、バックグラウンドの大きさ、遮へい、試料と検出器の位置関係などにも左右されます。結晶サイズだけで判断せず、予定する試料と測定時間で目標を達成できるかを確かめます。
半値幅(FWHM)は、ピークの高さの半分の位置で測った幅で、単位はkeVです。カタログでは、この半値幅をγ線のエネルギーで割った割合(%)を、エネルギー分解能として示すこともあります。例えば、Cs-137の662 keVピークの半値幅が約46 keVなら、エネルギー分解能は約7%です。同じエネルギーで比較すると、この値が小さいほどピークが細く、近接したピークを区別しやすくなります。機種を比較するときは、同じ662 keVでの値か、単位はkeVか%かを確かめます。
これらの性能と測定条件を合わせて確認し、目的に合う機器かを判断します。「安価だから」「すぐに納入できるから」という理由だけで決めないことが大切です。
4. 解析ソフトで、結果の表示と根拠を確認する
解析ソフトについては、操作の分かりやすさに加え、必要な測定結果を表示・出力できるか、その根拠を確認できるかを調べます。
機種によっては、Cs-134とCs-137の放射能濃度を個別に表示せず、両者の合計を「Total Cs(総放射性セシウム)」として表示するものもあります。合計濃度を確認したいのか、核種ごとの濃度やその変化を調べたいのかに応じて、必要な結果が得られるかを確かめます。合計表示の場合は、核種ごとに求めた値を足し合わせているのか、核種の比率などを仮定して求めているのか、計算方法と前提もメーカーに確認します。
あわせて、スペクトルを表示できるか、バックグラウンドをどのように差し引くか、核種の判定や検出下限値の計算にどのような方法を使っているかを説明してもらいます。試料の密度や充填量の違いに対応できる範囲、温度変化に対する補正の内容、測定データの保存・出力・再解析の可否も確認します。
補正の適用条件や「不検出」「下限値」の定義は、取扱説明書などの資料で確認し、説明を受けた内容も記録に残します。スタッフがこれらを理解し、依頼者に説明できることが重要です。資料や記録は、スタッフの交代時の引き継ぎや、後日の結果の検証にも役立ちます。
5. 購入前に、実際の試料で一連の作業を試す
可能な限り、購入前にメーカーや同一機種を使用している測定所を訪問し、実機を見学します。事前に相談したうえで、自分たちが測定する予定の試料を持ち込み、実際の測定を通じて性能や操作性を確認します。
説明を聞くだけでなく、担当するスタッフ自身が、試料の準備、入力、容器の出し入れ、測定、スペクトルの確認、結果の出力までを試します。画面や報告書で、核種ごとの値、合計値、検出下限値がどのように表示されるかも確かめます。日常点検、バックグラウンドの測定・登録、清掃、異常が起きたときの対応も確認します。
同一機種を使用している測定所では、日常の使い勝手や測定にかかる手間、故障や修理の経験、メーカーの対応など、カタログだけでは分からない点も聞いておくと参考になります。
こうした確認を通じて、測定性能に加え、スタッフが安全に操作でき、日々の作業を無理なく続けられるかを判断します。
6. 導入費だけでなく、5年間の費用と支援体制を確認する
費用は、機器本体の価格だけで判断しません。遮へい体、容器、パソコン、搬入・設置、研修などの導入費に加え、保守、点検・校正、修理、ソフトの更新、消耗品など、少なくとも5年間に必要となる費用を見積もります。
導入時に必要な資金と、日々の運営に必要な費用は分けて考えます。家賃や光熱費、人件費も含めた年間の支出と、測定料収入、会費、寄付、助成金などによる年間の収入の見通しを立て、継続して賄えるかを確認します。
あわせて、故障時の連絡先、修理費用と所要期間、部品の供給、操作や解析について相談できる体制を確認します。点検・校正については、何を確認し、どのような記録や証明書が得られるのかを確かめておきます。
7. 開設後の変化を見込み、計画を見直す
地域の汚染状況や依頼者の関心が変われば、測定する品目や求められる検出下限値、依頼件数も変わります。購入時には、測定時間や容器の変更などでどこまで対応できるか、機器の能力を超える場合に外部の測定機関へ確認を依頼できるかも考えておきます。
開設後は、測定実績、スタッフの習熟度、収支、依頼者の声をもとに、「何を、どこまで測り、どう説明するか」を定期的に確かめ、測定計画と運営方法を見直していきます。
実際にどのような機種があり、どのような視点で選択したかなどのケースは、別記事にまとめます。